人事や上司が抱え込む時代は終わり。外部機関の活用が命綱に

人事や上司が抱え込む時代は終わり。外部機関の活用が命綱に

こんにちは。
公認心理師の「キー先生」です。
メンタルヘルス対策。
事業者の社会的責任でもあり、従業員の健康と生産性を高める上でも必要とされています。
しかし、メンタルヘルス対策と一言で言っても、具体的にどんな取り組みをしたらよいのか分からず、なかなか導入が進まないという話も耳にします。

職場におけるメンタルヘルス対策を効果的に進めるためには以下の「4つのケア」の実践が重要とされています。（厚生労働省：労働者の心の健康の保持増進のための指針）

❶ 「セルフケア」（労働者自身によるケア）
❷ 「ラインによるケア」（管理監督者によるケア）
❸ 「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」（専門スタッフによる支援）
❹ 「事業場外資源によるケア」（外部機関の活用）

このうち４「事業場外資源によるケア」とは、メンタルヘルスケアの専門的な知識を有する外部の機関やサービスを活用することを指します。
医療機関や地域保健機関、従業員支援プログラム（EAP）機関などが挙げられます。

事業者は従業員のメンタルヘルスケアを推進することが求められていますが、メンタルヘルスケアといっても多岐にわたり、全てを実行しようとすることは大変です。また、社内担当者も専門家ではないため、メンタルヘルス対策に詳しくないことも多いでしょう。

そうした場合は事業場外資源の専門家からアドバイスを得て進めていくことが効率的です。専門的な知識や経験から、事業場の課題に応じた最適な提案をしてもらいやすい ことでしょう。
また、相談内容を事業場に知られることを望まない従業員も少なくないため、事業場外に相談窓口を設置・活用することも効果的な取り組みの例です。

メンタルヘルスケアは継続的・計画的に行われることが重要です。
しえんグループでは、臨床心理士などメンタルヘルスの専門家らによる従業員支援プログラム（EAP）を運営しております。
組織の事業場外資源として、是非お役に立たせていただけば嬉しく思います。

専門家による外部研修も是非ご相談くださいませ。