復職対応、なんとなく“自己流”でやっていませんか？

復職対応、なんとなく“自己流”でやっていませんか？

こんにちは。
公認心理師の「キー先生」です。
令和5年労働安全衛生調査によると、メンタルヘルス不調により連続1か月以上休業した労働者がいた事業所の割合は10.4％であり、決して少なくない割合と言えます。

なお、100～299人の事業所では半数以上の事業所が、300～499人の事業所では7割ほどの事業場が、500人以上となれば8割以上の事業場で休職者がいたとされています。
こうした状況を受けて休復職支援の重要性が年々増しています。

休復職支援においては、事例性と疾病性という２つの観点から対応を検討していくことが肝要です。
事例性とは「業務上の問題・職場で実際に起こっている困りごと（勤怠の乱れ、業務上のミスなど）」を指し、疾病性とは「症状・病名などに関すること（どんな病気か、どのくらい重症なのか）」を指します。

管理者が注目すべきことは事例性である業務への影響であり、職場を把握している立場として事例性をベースに当事者を支援していくことが重要です。
一方、症状・病名などの疾病性については医師などの専門家に委ね、適宜意見を求めながら対応を検討していくなど役割分担をしっかりと行うことで効率的・効果的な取り組みが可能となるでしょう。

休復職支援などのメンタルヘルス対策は継続的・計画的に実行されることが重要となります。そのためには、人事労務管理スタッフや管理監督者への負担が偏らないように、 専門家の知見を得ながら進めていくなど連携を図ることが効果的です。

しえんグループでは、従業員の心身を支えるプログラム（EAP）の一環として、心理カウンセラーによる面談や産業医等の専門家と提携など、休復職支援のサポートも行っております。組織の事業場外資源によるサポートとして、是非ご活用くださいませ。

専門家による外部研修も是非ご相談くださいませ。